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日本がん登録協議会 > 長崎市の子宮頚がん罹患データの検討の結果、若年者への子宮頸がん対策の必要性が示された |
| 長崎市の子宮頚がん罹患データの検討の結果、若年者への子宮頸がん対策の必要性が示された［2024.03.29］ |
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長崎市の子宮頚がん罹患データの検討の結果、若年者への子宮頸がん対策の必要性が示された
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1.がん対策・企画（1次予防）,3.臨床医学（3次予防） |
| 活動時期 |
1973年～2003年 |
| 活動地域 |
長崎市 |
| 活動主体 |
放射線影響研究所（長崎） |
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| 背景 |
我が国における子宮頚がんは、1962年に宮城県において検診がスタートし、その後全国展開されていく中で、死亡率と罹患率の減少が観察され、がん検診が有効ながん対策の一つと考えられている。しかし、1990年以降、罹患年齢の若年化と同時に罹患率上昇が観察されるようになった。 |
| 主な活動内容 |
1973年から2003年までの長崎市における罹患データを用いて、子宮頚部の浸潤がん、上皮内がん、高度異型の罹患数推移、検診発見割合、5歳階級別罹患率を検討した。 |
| 成果 |
がん検診の普及により、上皮内がん或は高度異型の段階で診断される症例が多くなり、浸潤がんの増加に歯止めがかかっている状況が明らかとなった。しかし、25-34歳では近年浸潤がんの増加傾向が認められ、若年者に的を絞った対策の必要性が示唆された。 |
| 導入および確認された制度・法律・学説 |
地域の保健活動の啓蒙に役立った。 |
| 主要文献 |
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