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日本がん登録協議会 > 胎児期の放射線被ばく者と小児期被ばく者での固形がんの発がんリスクの比較 |
| 胎児期の放射線被ばく者と小児期被ばく者での固形がんの発がんリスクの比較［2024.03.29］ |
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胎児期の放射線被ばく者と小児期被ばく者での固形がんの発がんリスクの比較
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| 分野 |
5.疫学研究・研究推進 |
| 活動時期 |
2008年 |
| 活動地域 |
広島・長崎 |
| 活動主体 |
放射線影響研究所（広島、長崎） |
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| 背景 |
胎児期原爆被爆者の発がんリスクにはいまだ不明な点が多く、特に小児期被爆者とリスクに違いがあるか否かはよくわかっていなかった。 |
| 主な活動内容 |
原爆被爆者の固形がん罹患率について、胎児期被爆者と小児期被爆者の固形がん罹患リスクの比較をおこなった。 |
| 成果 |
対 象：・胎児期被爆者 3,268人
・小児期被爆者（被爆時年齢6歳未満）15,899人
調査期間：1958年1月1日〜1999年12月31日
線量体系：DS02
アウトカム情報：広島・長崎のがん登録情報
結 果：
1. 12-55歳までに罹患した第1原発固形がんが、胎児期被爆群では94例、 小児期被爆群では649例みられた。
2. 過剰相対リスクは胎内被爆群でも小児期被爆群でも被ばく線量とともに増加していた。1Gy 被ばくして50歳に到達した時点での過剰相対リスクは胎児期被爆群では 0.42 (95%CI: 0.0-2.0)、小児期被爆群では1.7 (95%CI: 1.1-2.5)であった。
3. 過剰絶対リスクの経年変動パターンには大きな差がみられ、小児期被爆群では著しい増加がみられたのに対して、胎児期被爆群では殆ど変動がみられなかった。 |
| 導入および確認された制度・法律・学説 |
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| 主要文献 |
Preston DL, Cullings H, Suyama A et al. Solid Cancer Incidence in Atomic Bomb Survivors Exposed In Utero or as Young Children.
J Natl Cancer Inst 2008;100:428-436 |
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