|
|
日本がん登録協議会 > 老人保健事業におけるがん検診事業の普及に関する研究─がん登録による検診の評価— |
| 老人保健事業におけるがん検診事業の普及に関する研究─がん登録による検診の評価—［2024.03.28］ |
|
老人保健事業におけるがん検診事業の普及に関する研究─がん登録による検診の評価—
|
| 分野 |
2.がん検診（2次予防）,3.臨床医学（3次予防） |
| 活動時期 |
|
| 活動地域 |
大阪府、宮城県、山形県、千葉県、神奈川県、愛知県、広島市、長崎市 |
| 活動主体 |
共同研究（老人保健事業推進費等補助金）（藤本班） |
|
| |
| 背景 |
わが国におけるがん検診、特に老健法で実施している検診について、RTC（無作為割付け試験）による死亡減少の効果の確認を行っていないため、有効性についての論議があった。それらを背景として､がん登録資料により死亡減少効果を調べた。 |
| 主な活動内容 |
1. がん登録による評価：宮城、山形、千葉、神奈川、愛知、大阪、広島市、の7府県市登録の成績と全国値とを用い、胃、肺、子宮、全部位の各がんについて、罹患率と死亡率との推移を調べ、乖離現象の有無により検診の効果の有無を判定した。
2. 市町村の抽出調査：全国の市町村の中から、検診カバー率の極めて高い市町村をえらび、その死亡率の減少度又は増加度を、対照市町村のそれらと比較した。 |
| 成果 |
1. 7府県市と全国の計8単位について、全部位、胃、肺、子宮の各がんの推移を調べた結果、胃、子宮のがんでは、罹患、死亡とも減少し､かつ、死亡の減少度が罹患のそれよりも大きかった。しかし、肺については、罹患､死亡とも増大し、かつ、両者は平行して増加していた。このことは、胃、子宮では死亡減少効果があるが、肺では少ないことが示された。
2. 検診カバー率の高い市町村（胃がん、≧30%、198市町村）、（子宮がん、≧20%、380）、（乳がん、≧20%、55）、（肺がん、≧40%、114）をえらび、前期死亡率（1979-83年）から後期（1984-88年）への減少率をみたところ、胃、子宮では有意差あり、肺、乳房では差はあったが小さかった。 |
| 導入および確認された制度・法律・学説 |
(1)これらの結果と、(2)症例対照研究での成績、(3)偽陰性率に関する成績とを総合して、胃がん、子宮がんの検診は、がん死亡の減少に対して有効、乳房、肺については効果は少なく、別に有効な方式を開発すべきことを、厚生省に報告した。同様の結論が「がん検診の有効性評価に関する研究（久道）班」からも厚生省に報告された。 |
| 主要文献 |
藤本伊三郎，他：主題に関する報告書．平成9年． |
|
|
|
| |
|
| < 前の記事へ |
次の記事へ > |
|
| |
