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日本がん登録協議会 > 県の対がん戦略の情報対策として、がん登録から得られた情報を利用 |
| 県の対がん戦略の情報対策として、がん登録から得られた情報を利用［2024.03.28］ |
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実態調査結果によるATL患者数と地域がん登録で把握された罹患者数を比較し、実際の患者数推定の資料として役立った
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| 分野 |
4.がん統計,5.疫学研究・研究推進 |
| 活動時期 |
1988年～1992年 |
| 活動地域 |
愛知県、長崎県 |
| 活動主体 |
愛知県がんセンター、長崎県がん登録 |
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| 背景 |
1975年より行われているATLの実態調査（T・Bリンパ系腫瘍研究グループによる）によって把握したATL 患者数を人口動態統計や地域がん登録集計値と比較して、実態調査による把握もれの程度を調査し、実際の患者数推定の資料とする。 |
| 主な活動内容 |
ATL好発地域である長崎県を例に、人口動態統計、地域がん登録及び全国実態調査から求めたATL 患者数を比較。 |
| 成果 |
人口動態の資料によるATL患者数は、地域がん登録から得られた数より大きくなり、約1割の登録漏れとなっていた。とくに75歳以上の高齢者でその傾向が著しかった。さらに病院の協力によるATL実態調査で把握している患者数は地域がん登録で届出される患者の約5割程度であることが判明し、実際には2倍の患者数が存在する可能性が示唆された。この成果は、今後ATL実態調査による患者数から真の患者数を推定する上で重要な基礎資料となった。 |
| 導入および確認された制度・法律・学説 |
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| 主要文献 |
田島和雄：地域がん登録と疫学研究—成人T 細胞白血球・リンパ腫を例として—．JACR Monograph 2: 24-31, 地域がん登録全国協議会, 1997. |
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